極長距離を伝送できる短波ラジオ放送を最初に行ったのはオランダの国営放送で、1927年11月から海外植民地向けに試験放送を開始、翌1928年には当時オランダ領だったインドネシア・ジャワ島での受信に成功する。この実績に追随してドイツ、ソ連、フランス、イタリア、イギリス等が1929年〜1932年にかけて植民地向け放送や海外宣伝放送を短波で開始している。 周波数変調方式（FM方式）は、フェッセンデンによって1902年に考案されているが、実用化されたのは1933年になってからで、アメリカのエドウィン・H・アームストロング（Edwin.H.Armstrong 1890年〜1954年）の手による。アームストロングは1920年にスーパーヘテロダイン検波方式も実用化している。FM方式による公共放送はアメリカで1938年から試験的に開始された。 2000年代に入って、先進国で地上デジタルラジオ放送が津田沼一戸建て され、またアメリカのSERIUS XM Radioのような衛星デジタルラジオサービスも開始されている。 1925年（大正14年）のラジオ番組表。『朝日年鑑 大正14年 - 大正16年』より。日本初のラジオ放送は、1925年（大正14年）3月22日午前9時30分、社団法人東京放送局（JOAK：現在のNHK東京放送局：略称AK）が東京・芝浦の東京高等工芸学校（千葉大学工学部の前身）内に設けた仮送信所から発した京田武男アナウンサーによる第一声 「アーアー、聞こえますか。（間）JOAK、JOAK、こちらは東京放送局であります。こんにち只今より放送を開始致します」 だった。当時使われていたラジオは「マンスリーマンション 」がほとんどで、第一声の「アーアーアー」は、この間に聴取者が鉱石の針先を一番感度の良い部分に調節できるようにするための配慮と言われている。 波長は375m（周波数800kHz）、空中線電力（出力）約220Wだった。当時の受信機の性能に比して出力が弱かったため、東京市内でないとよく聴こえなかった。 元々は3月1日に放送を開始する予定だったが、購入する予定だった日本で1台だったウェスタン・エレクトリック（WE）社製の放送用送信機が、前年12月に同じく設立準備中の社団法人大阪放送局（JOBK：現在のNHK大阪放送局：略称BK）に買い取られてしまった。 そこで東京放送局は、東京市電気局電気研究所が放送実施のために購入したゼネラル・エレクトリック社製の無線電信電話機を借り放送用に改造して使用することにしたが、2月26日の逓信省の検査で「放送設備が未完成のため3月1日の放送開始は時期尚早」と判断された。 既に3月1日から放送を開始すると発表しており、また、大阪放送局よりも先に日本初のラジオ放送を行いたいということで、「試験送信」の名義で逓信省の許可を受け、何とか3月1日から放送を開始することができた。 3週間の試験放送の後、逓信省の検査に合格し、3月22日に仮放送（仮施設からの正式な放送という意味）を開始し、7月12日に東京府東京市芝区（現在の東京都港区）の愛宕山からの本放送が開始された。これには改めて購入した出力1kWのWE社製送信機を使用した。 大阪放送局はその年の6月1日から仮放送を出力500Wで開始した。 さらに、社団法人名古屋放送局（JOCK：現在のNHK名古屋放送局：略称CK）も同年7月15日に、出力1kWのマルコーニ社製送信機を使用して放送を開始した。 社団法人東京・大阪・名古屋放送局は翌年の1926年に「不動産担保ローン 」として統合された。これは実質的には政府機関的な性格をもっていた。「全国鉱石化」を目標に日本各地に放送局を開設したほか、当時日本領だった南樺太（豊原放送局）や南洋群島（パラオ放送局）にも置局した。さらに、朝鮮には朝鮮放送協会、台湾には台湾放送協会が設立され、日本放送協会の番組を多く中継した。 受信機としては、真空管を使ったものが登場し、鉱石式のイヤホンから、スピーカーで放送が聞けるようになる。 やがてラジオ受信機の普及が進み、娯楽の主役となったが、1941年に太平洋戦争（大東亜戦争）の開戦とその後の戦局の進行と共に大本営発表を行なうための機関と化しプロパガンダ的な番組が増えた。戦中には空襲警報などの情報を知るために、ラジオ受信機の電源を入れたままにしておいたらしい。 1945年8月15日に終戦ノ詔勅（いわゆる玉音放送）が放送され、戦後は海外領土を失う。「社団法人日本放送協会」は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の管理・監督下に置かれ言論統制が行われた。アメリカ軍とイギリス連邦軍を中心とした、いわゆる進駐軍向け放送局が主要都市に置かれた。アメリカ軍向けは後にFEN、現在のAFNの前身である。一部の局については日本放送協会から施設や役務の提供が行われた。 1955年頃のラジオ受信機1950年に「社団法人日本放送協会」が公共企業体としての「特殊法人日本放送協会」に改組され、翌1951年には9月1日朝に中部日本放送、同日昼に毎日放送と、民間放送も開始された。1953年にはテレビ放送も開始されたが、白米10kg680円、銭湯の入浴料15円程度だった時代にテレビ受像機の価格は20〜30万円程度と高価で一般には買えず、ラジオが一家の主役であり続けた。 ラジオ受信機にしても当時は物品税が高価で、メーカー製完成品を購入するよりは秋葉原などから真空管などの部品を買い集めて自作したほうが安かったために、受信機を製作する人が多かった。彼らは「ラジオ少年」とも呼ばれ、高度成長期の日本のエレクトロニクス産業の発展の基礎を作る要因の一つともなった。 しかし、1959年の皇太子明仁親王（今上天皇）武蔵野マンション をきっかけにテレビ受像機が普及し始め、ラジオは斜陽化の時代を迎える。 この頃、部品のトランジスタの普及が進み、これを使ったトランジスタラジオの商品化や、さらにモータリゼーションが始まって、ラジオは一家に一台から一人に一台というパーソナル化の方向へ向かう。ラジオ放送は家族をターゲットにした編成から、個人をターゲットにした編成へと転換していく。情報トーク番組や音楽番組が増えた他、ターゲットを絞った深夜放送も盛んになった。 一方では、1970年頃からFMラジオ放送もまずはエフエム東京・エフエム大阪・エフエム愛知・エフエム福岡の4局で開始され、音楽を中心とした編成で放送されるようになる。 FMラジオ放送では、放送される楽曲を録音する「エアチェック」が流行り、オープンリールテープやカセットテープで録音された。また、エアチェックを目的として放送される楽曲が載ったFM情報誌、FM FanやFM レコパルが創刊された。しかし、民放局を中心に「楽曲そのものを楽しむ」から「トークの合間に楽曲が流れる」など番組スタイルの変化などから、エアチェックという言葉自体が廃れていく。 代表的なBCLラジオ ソニー スカイセンサー59001970年代後半（昭和50年代）に、中東戦争やオイルショックをきっかけとして海外の国際放送を受信するBCLブームが起こった。この時期には、日本向け日本語放送の充実を図る放送局も多く、時事ニュースに留まらずその国の文化などの理解を深めるうえで一定の役割を果たした。また、受信報告書を送ると受け取れるベリカードの収集も盛んに行われた。さらに、送信方向が日本向けではないなど、一般的には受信困難な放送を工夫を重ねて受信しようとするマニアも増えた。これに応じ、受信周波数帯域の広いラジオ受信機、いわゆるBCLラジオが各社より発売され、戦後2回目の黄金期だった。しかし、日本からの海外旅行の一般化や通信の自由化を遠因とする国際放送の縮小などで、BCLブームも終わりを遂げ、2006年現在、BCLラジオもソニー以外は撤退した（そもそも一般のラジオ受信機自体、ソニーとパナソニックに整理されている）。 また1978年11月23日には国際電気通信連合（ITU）の取り決めによりAMラジオの周波数一斉変更（10kHz間隔→9kHz間隔。通称9キロヘルツセパレーション）が行われた。 1982年のFM愛媛をはじめに全国に民放FM放送局が相次いで開局する。1988年には東京で2番目となるエフエムジャパン（現・J-WAVE）が開局、大都市圏では複数の民放FM局が開設されるようになり、対象セグメントの多様化が進んだ。 1992年にはコミュニティ放送が制度化され武蔵野タワーズ よりもかなり狭い地域を対象としたラジオ放送が行われるようになった。1992年にはAMステレオ放送が開始した。1995年にはFM文字多重放送もスタートする。 1995年の阪神・淡路大震災では、災害時における情報伝達メディアとしてのラジオの重要性がクローズアップされる結果となった。以降、各局とも災害への対応を重点に置くようになり、また大都市圏には外国語FM局も開局する。 iPodにおけるラジオ受信装置（左のリモコン）インターネットラジオの登場、さらに衛星や地上デジタルラジオも加わり、従来のアナログラジオ放送とともに、ラジオの多様化が進んでいる。 民放ラジオ放送が開始された頃の1950〜60年代、NHKのラジオ第1、第2放送や民放各社などが、2つまたはそれ以上の放送波を使った立体放送を行った。NHKの例でいえば第1放送が左側の音声、第2放送は右側の音声をそれぞれ放送して、2つのラジオを並べて置くとステレオ音声が楽しめるという試みだった。また、ラジオとテレビを併用した立体放送も実施された。 この方法では問題点が多く、「モノラル放送との互換性がとれず、受信機を二台用意しないと、片方のチャンネルしか聞くことができない」「左右用の受信機に位相特性、周波数特性、レベル等の特性差があると正しいステレオイメージが得られない」「湘南 不動産 に占有する」「NHK等を除くと二局が協力しないと実現できない」などである。現在のFMステレオ放送や中波ステレオ放送ではこれらの問題点は解決されている。 アメリカで1961年、逗子 不動産 とゼニス社が共同で「AM-FM」方式が標準ステレオ方式として採用され放送が開始され、日本でも1963年6月25日から、当時のFM東海によってこの方式による試験放送が開始される。ステレオ放送開始当初、地方都市などでは電電公社のステレオ回線が整備されていなかったこともあったので、それが整備されるまでは、NHKでは各基幹局（札幌、仙台、東京、金沢、名古屋、大阪、広島、松山、福岡）に、民放では各放送局に2トラック19cm/sのオープンリールのパッケージテープを送り、それを再生して放送し、更に基幹局でないNHKのFM局は、沖縄県及び鹿児島県奄美大島地域を除いて、全て放送波中継にて全国番組のステレオ番組が放送されたという。その後、1978年10月1日からFM放送用のPCMステレオ回線が整備され始め、1980年代には全国のNHK及び全民放FM局にその設備が導入されるようになった。詳細はNHK-FM放送の項を参照のこと。